古田幸希が金星！松山に勝って日本オープンへ



日本アマチュア選手権競技の３日目はマッチプレーの１回戦、そして２回戦が行われ、ベスト８が出揃った。２回戦で注目を浴びたのは、松山英樹と古田幸希という東北福祉大の先輩、後輩対決だった。



【結果も】日本アマ３日目／松山敗退！浅地、伊藤、藤本らがベスト8入り



{cms:nextpage１回戦では先輩の秋本に３アンド２で勝った松山は、２回戦では後輩で１年生の古田との対戦となった。１学年しか変わらないが古田にとって松山は雲の上の存在。「とにかく、松山さんとのラウンドなので、勉強しようと思ってスタートしました」という古田は、前半を１ダウンで終える。



「９番で松山さんのセカンドショットを見て、キャディと２人で『マスターズのショットがでたよ』って言ってたんです。本当にショットは自分の２、３倍は凄いですから」。松山が放った９番の２打目は、ピンフラッグに直撃し１ｍ横に止まった。



しかし、このパットを松山が外してしまい、流れは古田に傾く。10番では３m、12番パー5では50センチにつけてバーディを奪い、徐々先輩を追い詰めていく。15番パー５ではチップインバーディを奪い、右手の拳を握り締め松山相手に２アップとリード。



ドーミーホールとなった17番でも冷静にパーセーブし優勝候補を倒す金星を掴んだ。「嬉しいですけど、まさか自分が勝つなんて思っていなかったので・・・」と、目を丸くする。「でも、これで初めて日本オープンに出られることになったので凄く嬉しいです」と、ベスト８入りの特典、日本オープン出場資格を掴んだことを素直に喜ぶ。



古田といえば、石川遼がアマチュアとしてプロのトーナメントで優勝した2007年当時、石川の「ハニカミ王子」に準えて「ぽっちゃり王子」といわれていた。当時は中学生で身長も小さく実際にぽちゃぽちゃしていた。しかし、大学１年生になった今は身長も173センチに伸び、体系もぽっちゃりとは言いにくい。しかし、大学では未だに“ぽっちゃり”というあだ名が定着している。



見た目のスタイルは変貌したが、唯一変わっていないのは声だ。まだ、声変わりが終わっていないのではと思うようなキーの高い声で話す姿は、４年前と変わっていない。今最も注目されるアマチュア、松山に勝ったぽっちゃりが、再び大旋風を巻き起こすことはできるか。【愛知県みよし市／本橋英治】







(この記事はゴルフ（ゴルフダイジェスト・オンライン）から引用させて頂きました)

石川遼選手ら、宮城・女川町の避難所を訪問

卓球・石川が全農と契約「ロンドンでメダル」

　来年のロンドン五輪の卓球女子代表に決まっている石川佳純が５日、東京都内でＪＡ全農と所属契約を結んだことを発表し、「海外でもっと良いプレーができるように頑張りたい。ロンドン五輪でメダルが獲得できるように」と意気込んだ。



　ＪＡ全農は日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）や卓球日本代表の協賛社。新所属先での初戦は７日からの荻村杯・ジャパンオープン（神戸）で、「今までで一番良い成績を取りたい」と気合十分。前年のベスト８以上を目指す。



　今年３月に高校を卒業。五輪へ向けてプロ選手になり、５月の世界選手権直後の世界ランキングで日本女子最上位に立って五輪出場権を獲得した。会見では七夕の笹と短冊が用意され、期待を背負う１８歳は「ロンドンオリンピックでメダルが獲得できますように」と星に願った。





(この記事はスポーツ総合（産経新聞）から引用させて頂きました)

講演：江藤教授、地方議会の現状を　８０人参加－－白山　／石川

　議会改革の方向性について考えようと、白山市倉光２の市民交流センターで２日、山梨学院大の江藤俊昭教授（地域政治）が「新たな時代の議会とその条件整備」をテーマに講演した。市議や町会連合会の役員ら約８０人が参加し、住民を巻き込んだ議論の必要性に耳を傾けた。

　江藤教授は、多くの地方議会について、「提案された議案が修正や否決されることがほとんどなく、追認機関化している」とチェック機能を果たしていない現状を指摘。議会と首長の関係について「議会は議論、首長はリーダーシップという互いの得意分野を生かし、地域の民主主義を実現していくことが大切だ」と語った。

　また、議員定数や報酬の削減については「自治のイメージがないまま削減だけにまい進するのは本末転倒だ」と強調。議員活動が住民に見えにくいことが地方議会に対する不満の背景にあるとし、「サポーター制度など住民が議会に参加できる多様な仕掛けをつくっていくべきだ」と語った。【宮嶋梓帆】



７月３日朝刊





(この記事は石川（毎日新聞）から引用させて頂きました)

＜原発安全協定＞３７自治体が要請　１０キロ圏外にも危機感

　原発の立地自治体などが電力会社と結んでいる原子力安全協定について、東京電力福島第１原発事故を受けて、立地以外の周辺自治体にも締結を要請する動きが拡大している。毎日新聞の取材では、全国で少なくとも２府県を含む３７自治体が電力会社に要請した。これまで国は原発から１０キロ圏内しか防災対策を想定していなかったが、今回の事故では５０キロ近く離れた地域も避難対象になった。国の対策見直しを待たず、自治体独自で安全確保を図る動きはさらに広がりそうだ。



　毎日新聞の取材では、原発立地道県以外では、京都府が府内全２６市町村と連名で、隣接する福井県内に原発がある関西電力に要望書を提出。関電も先月下旬、協議には応じる方針を示した。鳥取県も島根原発（松江市）から２０～３０キロ圏内に入る米子市と境港市を対象に含めて中国電力に要請した。



　締結を要請する方針を表明している自治体も多い。静岡県では浜岡原発を巡り藤枝、焼津、袋井、磐田の４市が、新潟県の柏崎刈羽原発で上越市が、愛媛県の伊方原発で八幡浜市が、石川県の志賀原発で七尾市、羽咋市、中能登町がそれぞれ表明。福井の原発では２府５県で構成する関西広域連合のほか、福井県内の小浜市、若狭、越前、南越前各町の１市３町で作る協議会も表明。佐賀県の玄海原発を巡り福岡県は締結検討の方針を示し、泊原発を巡り札幌市も上田文雄市長が必要性を主張している。



　国の原子力安全委員会は８０年、米国スリーマイル島原発事故（７９年）を受け、原発から１０キロ圏内をＥＰＺ（防災対策を重点的に充実すべき地域の範囲）と規定した。ＥＰＺ内の自治体では避難訓練や被ばくに対応できる医療拠点の整備などの防災対策が実施されるが、安全協定も事実上ＥＰＺ内に限定されていたのが実情だ。



　しかし、今回の事故では広範囲に放射性物質が拡散。自治体は危機感を募らせ、京都府は５月、国の見直しを待たず、全国で初めて暫定的にＥＰＺを２０キロに拡大した。静岡県藤枝市の北村正平市長は「１０キロ圏内の自治体と比べ、今まで情報がなく、『安全』としか知らされていなかった。ＥＰＺの拡大をお願いしたい」、新潟県上越市の村山秀幸市長は「市民の意識が非常に高い。ＥＰＺの外だと当事者ではない。我々も隣接してるのだから窓口をどこかに開けておかないと」と語る。



　一方、安全協定の拡大は、防災対策に絡んだ原発維持のコスト増加につながりかねず、電力会社は一様に慎重な姿勢を示している。関西電力は「国による原子力の安全性の検討や防災計画の見直しなどの動きを見ながら検討したい」、中部電力は「国の原子力の安全性に対する議論や、ＥＰＺ見直し議論などを踏まえ、検討していく」、九州電力は「当社の一存では立地自治体以外の自治体を含めるかどうかについて決められない」とコメントしている。【まとめ・日野行介】



　◇原子力安全協定◇



　原発など原子力施設の立地、周辺自治体などが住民の安全確保を目的に電力会社などと結ぶ協定。原子力の規制権限は国に一元化されており、協定に法的権限はないが、新増設や改造工事などに対する首長の事前了解や、立ち入り調査ができると規定している。高速増殖原型炉「もんじゅ」（福井県敦賀市）のナトリウム漏れ火災事故（９５年１２月）では、福井県が現場ビデオの改ざんを発見するなど、安全性の向上につながった。一方、新増設や再稼働など重要な判断が実質的に立地自治体に委ねられ、地域振興策を国や電力会社から引き出す手段に使われるケースもある。





(この記事は政治（毎日新聞）から引用させて頂きました)